SAPを中心にERP・CRM・Cyber Security・IoT・AI・Mobility・BigData分野の案件に強い求人・業務委託紹介サービス

2020.11.18

生産性は上がるのか？リモートワークによる働き方問題

コロナ渦により働き方が改革され今や社会的に一般化してきているリモートワークですが、元よりIT業界にはリモートワークに適している職種が多く、それによりIT業界はより注目を集めています。

しかしながら、リモートワークを導入してみたものの、企業や自身がリモートワークに向いているのか、出勤時と同様に業務ができるのかなど、悩みに直面している方々も多くいらっしゃるかと思います。

そこで今回はリモートワークの生産性について分析していきます。この記事を参考に、在籍している企業や自身がリモートワークに向いているのか、離れた環境でどのように部下を管理していくのか、を検討してみてください。

働き方の現状把握

業務
まず生産性を確認する前に知っておかなければならないのが「業務」についてです。どのような業務内容がリモートワークに向いているかという事をチェックしましょう。リモートワークに向いていると思われる業務の特徴を簡単に挙げると以下のようなものがあります。
・個人で行える業務
・セキュリティ面で安全な業務
・仕事の成果が可視化できる業務
主にこの3つであると言えます。

PCを主に使い、１人で完遂できる仕事内容である場合は適していることが多いです。他の従業員と一緒にいないとできない仕事や物理的にリモートが難しい仕事は向いていないでしょう。また、リモートワークではインターネットを使ってやり取りをすることが増えるため、情報漏洩には十分に気を使う必要があります。

職種
では具体的にどのような職種が向いているのか挙げてみたいと思います。今回はIT系の職種に絞って紹介していきます。

・システムエンジニア/プログラマー
システムエンジニアやプログラマーは元々1人で作業をすることが多い職種のためリモートワークに向いています。クライアントがどのようなシステムを必要としているかをやりとりし、システムやプログラムを設計する役割を担います。クライアントと打ち合わせをする必要もありますが、大抵多くの時間はパソコンやサーバーに向かっての仕事です。
プロジェクトを立ち上げてチームで動く場合でも、プログラミングしていく段階からテスト工程に至るまで出勤する必要がない場合が多く、納品が最終ゴールのため、成果が分かりやすい職種となっています。

・コンサルタント
この仕事は連絡を取ることができれば、常に職場にいる必要はありません。オンラインでのやり取りで完結することが多く、リモートワークとの相性は良いでしょう。
プロジェクトメンバーとの進捗報告、打ち合わせ、プロジェクト会議などもメールやチャットなどのWebツールで行えるため、コンサルタントはリモートワークへ移行するのには適している職種です。

・マネジメント
この仕事も実際に職場へ行かずとも行える職種の一つです。オンライン上でのチャットやテレビ会議を利用すれば部下の仕事の進捗状況を把握することが可能なため、リモートワークに適していると言えるでしょう。

生産性を上げるためのポイント

①ルールの明確化
リモートワークをする上で一番大切なのはルールです。リモートワークでは特にこのルールを明瞭にしておかないと、仕事をマネジメントするのは難しいです。出勤状況をどのように管理するか、情報の扱いはどのようにするか、予定はどのように共有するのかなど、最低限リモートワークをする上で問題になりそうな部分を洗い出してまとめておきましょう。
リモートワークにおけるルール策定については次のような手順を踏むことが肝要です。初めに業務と情報統制について施策を考え、その次に具体的なツール選定と運用規定を決めて施行していく、ということが大切です。一人ひとりがルールをしっかり理解した上で働かないと仕事の効率やモチベーションに影響が出てしまうので、部下にしっかりと伝える必要があります。

②モチベーション維持
これは企業規模が大きければ大きいほど難しい問題となりますが、一日に一回は従業員同士で顔を合わせる機会がある方がモチベーション維持、向上に繋がります。リモートワークは孤独な環境であり、自分のペースで進められるとは言えども、周りに同僚がいないため、心細く感じたり少し怠けてしまうかと思われます。
できれば毎日一回は画面越しでも顔を合わせる機会を設けることが作業効率の向上に繋がります。そこまで規模の大きい企業でなければタスク確認を全員で行うなどをするのが良いでしょう。

③コミュニケーション量を増やす
リモートワークでやはり大切なのはコミュニケーションを多く取ることです。仕事の進捗状況などは離れているとより霞んでしまうものです。
社内チャットなどを導入して密に連絡を取り合い、仕事の方向性がしっかりと同じ方向に進んでいることを確認し、把握することで気持ちの面でも繋がることができ、結果的に生産性の向上に繋がるでしょう。

リモートワークに適しているかどうか

リモートワークに適しているかどうかを知ることは働き方を見直す上で非常に重要となります。ここではその指標となるものを簡単にご紹介したいと思います。

向いている人の特徴

①自己管理能力がある
オフィス以外で行う業務は基本的に自身で段取りを考え、計画性を持って考えながら行動する必要があるため、リモートワークにおいて自己管理能力は必須であると言えます。
例えば、フレキシブルに働ける場合は自身で一日の段取りを考え、開始時刻と終了時刻を決めなければいけません。
計画を十分に立てておけば、後は進捗具合をイメージしながらスムーズに実行することが可能です。

②非対面のコミュニケーションが得意である
リモートワークですと電話などよりもチャットでのやり取りが多くなるため、文面だけでのやり取りでは自分の意図がうまく伝わらない場面が少なからず出てくると思います。如何に誤解を与えずに自分の意見を伝えられるかという事は、仕事をスムーズに行う上でも重要です。

③仕事をする環境が整っている
自宅で仕事をする際には、自分が一番集中して作業を行える環境を整えておくことが必要です。気が散らないように物が整理してある、PCやその他必要なものを置くスペースがある、身体に負荷がかかりにくいイスを用意する、プリンター・Wi-Fiなどの環境を整えておく事も大切になります。
どうしても自宅では難しいという方は、コワーキングスペースやカフェを利用するという手段もあります。

④孤独に強い人
リモートワークであると必然的に1人になる時間が多くなります。孤独だとモチベーション維持が課題になってくると思いますが、周りに邪魔されずに黙々と作業できる点においては効率が上がると考えられればプラスに繋がるでしょう。

リモートワークの注意点

①徐々にリモートワークに移行する
いきなり全ての仕事をリモート化してしまうとアクシデントが多発する可能性があります。段階的に業務をリモートに移していき、円滑に業務が行われるように注力しましょう。慣れていない状況だとかえって業務が滞ってしまう場合があるので注意が必要です。

②仕事の評価方法の変更
リモートワークとなると成果のみで判断しなければならない場面が多くなります。従業員は成果を出さないといけないというプレッシャーに晒され、長時間労働に繋がってしまう恐れがあります。この長時間労働というのは生産性を高めるという点から見ると、それを阻害するものに当たります。会社としては、リモートワークのルールを作成する段階できちんと従業員に対してどのように業績を評価するのかしっかりと伝えておきましょう。

終わりに

今回の記事ではリモートワークの生産性について焦点を当てて解説しました。
現在は世界中がコロナウイルスというパンデミックが流行している中でリモートワークが注目されていますが、コロナの流行が終わった後にはデジタル社会が進化していく中でのリモートワークがより注目されると考えられています。

これからの社会変化も考慮した上でリモートワークにも焦点を当て、社内の仕事環境アップデートや、ご自身の働き方改革を検討してみてはいかがでしょうか。

K2ではエグゼクティブ・ハイクラス人材向けの転職や案件を多数取り扱っておりますので、管理職クラスの方にも転職や案件のご紹介が可能です。さらなるステップアップをお考えの方は、ぜひ一度弊社キャリアコンサルタントへご相談くださいませ。

 

【転職先や参画プロジェクトをお探しの方へ】

K2では全米上位100位にランキングされる世界レベルの企業や一流システムインテグレーターと密な連携をとり、Salesforce・SAPを初めとする豊富な案件をご紹介しています。フリーランス・個人事業主の方には業務委託案件を、正社員での転職をお考えの方には人材紹介をそれぞれ行なっていますのでリンク先を是非ご確認ください。

また、外資系企業や海外への転職に興味をお持ちの方に対しては、外資系企業を熟知したグローバル経験豊富な転職コンサルタントが「無料」でご相談・サポートを行なっています。あなたの実力が世界で通用するかどうか、興味をお持ちの方はこちらよりご連絡ください。

 

【人材をお探しの企業様、システムに関する課題をお持ちの企業様へ】

K2では約500社のクライアントを持ち、世界19拠点 50カ国以上の様々な国と業界の企業に対する支援を行なっています。

Salesforce・SAPを初めとする様々なシステムの導入・保守プロジェクトに対するサポートの他、プロジェクトニーズに対する顧客目線でのソリューション提案なども行っております。

ハイクラス人材をお探しの企業様、システムの導入・運用・保守等に課題を抱えている企業様はこちらよりご連絡ください。